Ask not what your country can do for you; ask what you can do for your country.

表題のケネディの大統領就任演説での有名な言葉を知ったのは20年ほど前のことでした。
以来、頭の中から抜ける事が無く評価されない多くの方は残念ながら、この言葉が理解できていないように思います。
会社組織に限らず、家族であれ、二名以上の何らかの目的のチームが出来れば、この考え方はとても大切だと思います。

強い組織は、構成している人間の一人一人が目的に向かい自律した結果として自立している方が多いように感じています。
残念ながら評価されていない方々にとっては信じられないような言葉であり、この言葉だけでもパワハラと捉えてしまうのかもしれません。
組織を率いるリーダーは決して大衆に安易に迎合してはいけないと考えています。

組織に対して自分が何を出来るのかを考えることは、組織を通じて自分自身がどのように社会に貢献出来るのかにつながり、それは何より自分自身の成長に真剣に向き合っていると言うことの証左なんだろうと思います。

雇用者と被雇用者の関係は、基本原則として双方がフェアであるべきだと思います。
イメージとしては、雇用者の方が強いと考えていらっしゃる方が多いと感じますけれども、実際の法整備としては、被雇用者の方が圧倒的に守られているように見受けられます。
私自身は、被雇用者の『雇ってもらっているし、働いてやっている。』と雇用者の『働いてもらっているし、雇ってやってる。』の精神が五分五分であることが双方にとって健全な関係だと考えています。
そのような関係になるためには、やはり自分が所属している組織・団体について本質的に存在意義を考えて、進むべき道を整備していく考え方が必要だと思います。

これは、会社組織だけではなく国家に対しても、最小単位といわれる家庭も同様であろうと考えています。
独り独りが高い見識を持ち、実践力を備えることこそが次世代に継ぐ環境を整えられるのだろうと信じ、自分が所属している団体においては常に自らの胸に問い続けてまいります。